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Cogito-Kobo  おもしろ旅選び   旅行会社への就職ガイド
                                                           応援します,旅行会社への就職

 

20  付録
 
 
(1) 主要50社の販売実績表  
 
 
2005年度 年間実績表
 
         <国土交通省資料>
 
 
 (2) 旅行会社 ひとことコメント
 
  @JTB
    いわずもがなの旅行会社。いままでの体制からグループ経営へと脱皮。
    旅行業界のリーダーとして、危機を乗り越えてゆくバイタリティーに期待。
    2006年度からの完全分社化された。北海道から始まり東北、関東、
    首都圏、中部、東海、西日本、大阪、中国四国、九州と地域ごとに細分化され、
    さらには法人営業の専門の会社であたっり、WEB系、インバウンド専門などと
    分かれている。
    過去のJTBというグローバルな会社から、地域別分野別に分かれたことにより、
    就職希望者にとっては選択が難しくなってしまいました。
    大企業JTBという魅力は乏しくなると思われます。一方で大企業JTBではどんな仕事に
    なるのか不安を感じていた人にとっては自分のやりたい仕事を選択できるチャンスでも
    あります。
    新しい案内はこちら。
 
    2006年3月期(2005年4月〜2006年3月)JTB決算

  AHIS
    ある意味で今の旅行業界を大きく変えたのはこの会社。資本系列からのしがらみが
        ない分大胆な変革を続けてきた。
    眼が離せない会社である。
    しかし、会社が設立されてすでに25年近いのに、いつまでも若者ばかりの会社とは
    いったいどうしてか?
    業界トップの大量採用をする会社は大量離職がつづく会社でもある。高収益企業
        としての責任として、社員の給料・待遇など、改善をしてゆくべき点は多い。
    社員の使い捨て企業という評判は消えて欲しいもの。
        
        *決算短信
 
  B阪急交通社
    旅行会社の売り方を変えた会社といえるののかもしれない。
    かつての総合旅行会社というイメージはもはやない。
    今のビジネスモデルがどこまで続くのか、興味のあるところ。
    給料の高さは、間違いなく魅力ですね。

 
  C近畿日本ツーリスト
    かつて野武士集団と言われた企業イメージはかわりつつある。
    個性的な社員を多数抱えており、彼らの奮起により再起なるか。厳しい状態は
       まだまだ続く。
     
     

  D日本旅行
    JR西日本の資本が支えている。しっかりとした資本により投資も積極的になる。
    しかし、西日本中心の会社になるか。全国区で生き残るのか?
    JTB/近畿日本ツーリストのようなドラスティックな改革効果は見えてこない。
    
    海外ではHISにすっかり差を差をつけられてしまった。阪急交通社にも抜かれた。
    再起なるか?
     

   *2005年12月期 (平成17年1月1日〜12月31日)決算 連続黒字達成

     項目     販売高            (前年比)    営業収益      (前年比)
     国内旅行  3109億6600万円(2.4%増)   345億3500万円(1.6%増)
     海外旅行  1576億8600万円(4.9%増)   209億7500万円(5.7%増)
     国際旅行   49億8900万円(23.5%増)    6億6900万円(15.2%増)
     付帯事業    2億6800万円(2.7%減)      4億 300万円(11.0%増)
     合計      4739億1000万円(3.4%増)    565億8300万円(3.3%増)



   Eトップツアー(旧社名:東急観光)
    2003年に3社に分社化を行ったが、2004年にはまた統合をした。
    まだまだ、営業成績的にも苦しいところがあるが、老舗の旅行会社としての粘りに
        期待したい。
       東急観光は2006年1月31日付けで社名を「トップツアー株式会社(英文:
       TOPTOUR CORPORATION)」に変更しました。2006年が創立50周年を迎えることを機に
    変更することとなった訳。
       東急観光は2003年9月に上場を廃止、当時は親会社が東京急行電鉄であった。
    現在は株式の85%が独立系投資会社アクティブ・インベスティメント・パートナーズ
       (AIP)が所有している。外資系ということもあり、まだしばらくは経営方針が安定しない
    のではないかと思われる。
    現在発表されているとことでは”渉外”を中心とした営業会社になってゆくとのこと。
    店頭での営業は規模の縮小が予想される。
       <2004年12月決算数値・2005年12月決算数値>
     
 

 (3) 資料
   
    2004年度 空港別出国者数
    2004年度 出国者訪問国別数
    2003年度 旅行消費の経済波及効果 国土交通省資料

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